メルケル首相が飲むワインは、

 今秋ドイツにおいて、「ワインがいかに外交と政治史に影響を与えたか」をテーマにした本『Mit Wein Staat machen』が出版されました。

Was Wein und Politik miteinander zu tun haben by BR24 2018.10.20

Wi
1951年10月、カールスルーエで開催されたCDU(ドイツキリスト教民主同盟)会議でワインと共にジャーナリストと語るアデナウアー首相

 記事は「なぜアデナウアー(筆者注:西ドイツの初代首相でソ連との国交を開いた)はソ連にワインを送ったのか?」という興味をそそるタイトルで始まります。
 アデナウアー首相は意図的に各種ワインを食事会の演出に用い、歴史的なソ連訪問時では大量の各種ワインを持ち込み、ソ連側から大歓迎されたとのこと。
 ソ連側もグルジア(現ジョージア)産ワインで歓迎し、その見返りとしてドイツ大使から外交上のアドバイスを受けるなど、まさに「酒は人間関係の潤滑油」とはよく言ったものです。

 著者のKnut Bergmann氏は連邦大統領府に勤務、その経験を生かして今回の著書が世に送り出されました。

 ちなみに記事でも紹介されてますが、現メルケル首相は親しいラインホルト・メスナーとの夕食で赤ワインを好むとか。
 日本のメディアでは選挙の惨敗続きで苦境が伝えられ、メルケル首相の暗い表情ばかりが報道されていますが、心から美酒を楽しめる穏やかな日はいつになるのでしょうか。

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コークとモモの街、カトマンズ

 ネパール全土で、コカコーラ社が有名レストランと提携、ネパール料理「モモ」とコーラを結びつけたPR活動を展開しています。

 Coca-Cola Mo:Motsav by The Himalayan Times 2018.1.31

 このキャンペーン、ここ数年続いているらしく、今年のPR動画がこちらです↓

 昨年はこちら。
 モモと、コークと、バレンタインを結びつけ、ネパールの有名女優であるPriyanka Karkiさんが恋と料理の指南役をつとめています。

 もうネパールもご無沙汰ですが、砂ホコリ巻き上がるタメル地区しか記憶にない私も時代に取り残されてるんですかね。動画ではカトマンズもすっかりおしゃれな街角です。

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『シュイナードは現実逃避しているのか?』

 既にアウトドア愛好家の皆様はご存じの通り、去る12月5日、パタゴニア社は公式サイトにて黒地に白文字で「The President Stole Your Land.」(大統領は我々の土地を盗んだ)というキャンペーンを開始しました。

Pata1

 トランプ政権がユタ州内の国定公園指定保護地域を大幅に縮小する決定を下したことに対する、パタゴニア社そして創業者イヴォン・シュイナードの抗議の意を示すものです。

 日本のツイッター等ではパタゴニア社の動きのみがとりあげられ、熱狂的なファンからマンセー状態ですが、トランプ政権・共和党側が黙っているわけもなく、現在はユタ州の下院議員ロブ・ビシッョプとイヴォン・シュイナードとの論争が展開されています。
 ロブ・ビショップ氏とは、ユタ州出身の下院議員でアメリカ下院議会天然資源委員会委員長を務める人物。
 ビショップ氏はシュイナード氏に対して天然資源委員会への出席要請を伝えましたが断られ、そのためにパタゴニア社のそれを真似たロゴをツイートしたものが下記画像のツイート。

N1

ここでシュイナードと相対する側の意見もみてみましょう。アメリカの世論が決して一枚岩ではないことがわかります。

Is Chouinard living in a bubble? (シュイナードは現実逃避しているのか?) by Snewsnet.com 2018.1.9

以下引用開始
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シュイナードは現実逃避しているのか?ロブ・ビショップ議員はそう考える。

パタゴニアと共和党ロブ・ビショップ下院議員との論争が続いている。

金曜日、ビショップはパタゴニア社のツイッターを模した画像を投稿しました。これは「パタゴニアは隠れている」と「パタゴニアは嘘をついている」とに置き換えたものです。 このツィートは、ビショップ氏からシュイナード氏へのメールにもリンクし、彼の意見をシェアしています。

N1
@NatResources 残念ながらパタゴニアは自らの嘘を護るため公の場にでることを拒んだ。

ビショップ氏はそれだけにとどまらず、シュイナード氏は異なる意見の人間と会うことをしようとしない、政治的に現実逃避者だと主張している。 ビショップ氏は、反対陣営と機会を共にしてシュイナード氏の説明を聞く機会を得られないことに失望していると語った。

ビショップ氏のメールによれば、パタゴニアが一般市民に誤解をあたえていることに失望を表明、全ての土地が公的に、厳しい環境審査を受けていることを指摘している。
「不正確で誤解を招く言葉を示し、知名度の高い企業市民がアメリカの顧客や一般市民に不利益を与えている」と綴る。

「大規模な連邦財産を管理する最も効果的で有益な方法については、幅広い意見が存在する。あなたの意見と違い、私の意見は常に公的な精査の対象となります。私は毎日のように、強力に提唱される反論に直面している。政治的な反対意見に強く反論したとしても、それらを尊重し、常に彼らとの対話に参加する意思がある」

シュイナード氏は、委員会がパタゴニアに対して不誠実な態度をとっていると考えており、以前に出席要請を断っている。シュイナード氏はビショップ氏宛メールで「この出席要請によって、誠意をもって働きかけているという見込みはない。」
「私たちのポジションは明確かつ公的なものであり、あなたがメールを読むことをお勧めします。」

先月下旬、パタゴニアの行動に賛同していないアウトドア業界専門家の見解を本紙で紹介しました。
「イヴォンがこの土地を愛するというのなら、彼はこの土地で事業を展開するだろう」
スリー・セインツ・アウトドアのオーナーであるジョン・ドロリンガー氏は語る。モアブ・ギア・トレーダーのオーナー、マーシャル・ドボルザーク氏は、「多くのお客様がパタゴニア製品をボイコットしている」と話した。

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以上引用おわり

引用記事のように、日本のツイッターにみられる頭お花畑なパタゴニア賛美者ばかりではなく、アメリカの世論も分かれています。
特に擁護的な記事が目立つのが、The kaplan herald紙。

Rob Bishop Continues His Taxpayer-Funded Feud With Patagonia by The kaplan herald2018.1.11

記事の結びは、
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While it’s true that the collective 2 million acres that the Trump administration has stripped from the two Utah monuments remain public and under federal control, withdrawing monument status opens the door for drilling, mining and other development.

Bishop hasn’t been alone in the fight against Patagonia.

 トランプ政権が2箇所のユタ州国定公園指定を撤廃した200万エーカーの公有地は、公的に連邦政府の管理下にあり、国定公園指定を撤廃することは、掘削、鉱業その他開発の扉を開くことは事実です。

パタゴニアとの戦いにおいてビショップ氏は独りではない。
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などと書かれています。

このThe kaplan herald紙、ずいぶんあからさまにトランプ政権寄りだなあと調べてみると、ルイジアナ州の地方紙ですね。賢明な方はお察しの通り、ルイジアナ州はいわゆるアメリカの「デーィプサウス」、保守的な土地柄で共和党の支持層厚い州です。

今回のパタゴニア社、イヴォン・シュイナード氏VSロブ・ビショップ氏の論争も、政治的な思惑をはらんだメディアによって今もなおアメリカのメディアが報道しています。
ソルトレーク・トリビューン紙のように、「ロブ・ビショップのような議会の人間が、一市民・企業家であるシュイナード氏に対して議会ではなくSNSという場で反論・攻撃する倫理性」について是非を問うメディアも現れています。

オバマ政権下の内務省長官サリー・ジュエルならもっとマシだったのですが、現在の内務省長官ライアン・ジンキはもちろん、ロブ・ビショップ氏の擁護にまわってました。あーあ。

トランプ政権下の閣僚・議員を相手にしているイヴォン・シュイナード氏の闘争は、トランプ政権誕生時のフレーズ「国民の分断」のとおり、世論もアウトドア業界も一枚岩ではないことを如実に示しているといえるでしょう。

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スタバは無いけど岩場はある

Sta1

アメリカ・ヨセミテ国立公園内にスターバックスが進出を計画、反対署名活動が展開されています。

Yosemite supporters create petition to keep Starbucks out of the park by KTVU San Francisco 2018.1.7

地元紙「The Fresno Bee」によれば、アメリカ大手企業アラマーク社傘下でヨセミテ国立公園内にて事業を展開しているYosemite Hospitalityが、ヨセミテバレーロッジ内にて店舗を開こうとスターバックス社と協議中とのこと。

この動きに対して、
「この進出計画が承認されれば、ウォルマートや登山用品店がスポンサーとなって、食料品店やREIのサテライト店舗(訳者注:支店より小規模な店舗)につながるのではないかと懸念している」などの声が寄せられています。

スターバックス進出反対に関するインターネット署名はこちら↓

change.org Stop Starbucks in Yosemite

上記反対署名運動の説明によれば、国立公園内へのスタバ社進出という計画に伴い、情報公開・パブリックコメントなど一切行われていないことへに不信感もあるようです。

6日の報道では6500名の署名が集まっていると報道されていますが、8日現在、署名は8200名に達しています。

日本でも意識高い系勘違いクソババ・・・もとい、女性を中心に根強い人気のあるスターバックス社。
ちなみにアメリカCBSのニュースキャスター Ken Malloy氏が自身のFBでアンケートをとったところ、回答者数600名でスタバ進出に関してYESが37%、NOが63%という結果が公表されています。

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『第2回蔚州世界山岳映画祭』 の不都合な真実

去る9月21日から5日間にわたり韓国・蔚州郡で開催された『第2回蔚州世界山岳映画祭』。

各韓国メディアは国際イベントとして無難に報道していましたが、韓国の時事ジャーナル紙が痛いところを突いた報道を展開しています。

朴槿恵・前政権時から韓国各地の山岳地で問題になっているケーブルカー建設問題に関して、ゲストとして招かれたリック・リッジウェイもガツンと物申したようです。

「自然と共存」問いただすことになった蔚州世界山岳映画祭の課題 by 時事ジャーナル(韓国)2017.9.27

以下飲用開始
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「自然と共存」問いただすことになった蔚州世界山岳映画祭の課題
9月25日に閉幕・・・上映作品増大など、見た目拡大にも運営システムの粗雑

チェ・ジェホ 記者

 国内最初で最大の山岳映画祭として注目を集めた、第2回蔚州世界山岳映画祭が9月21日に開幕され、5日間にわたって21カ国97編の上映スケジュールを終えて幕を閉じた。

 昨年第1回の時よりも上映作品が19編増え、出品作品も78編(第1回は40カ国182編 → 第2回は31カ国260編)に増加するなど、世界的な山岳映画祭として発展する可能性を確認できた点で、主催者である蔚州映画祭事務局は舞い上がっている雰囲気だ。
 しかし、25億ウォンの予算をかけた国際イベントとしては貧弱な付帯行事プログラムに加え、映画祭の最も重要な上映館チケットに関連した粗雑な運営システムは、昨年第1回の時とあまり変わりなかったという指摘を受けている。
 蔚州世界山岳映画祭が、主催側が掲げるようにイタリア「トロント」、カナダ「バンフ」とともに世界3大山岳映画祭に成長するために解決すべき課題は何だろうか。

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去る9月21日、UMFF開会式の様子 蔚州世界山岳映画祭事務局提供

「このまま世界3大山岳映画祭に成長できるか」

 第1回蔚州世界山岳映画祭が開かれた昨年9月30日、キム・ギヒョン蔚山市長は当日午前中まで開幕式に参加しないつもりだった。市役所で当日朝に発送する日程表に、キム市長の代わりに行政副市長が開幕式に出席として名簿に記載されていた。キム市長は最終的にこの日の夕方の開幕式に出席し、会場で持前の明るい表情を維持したが、当日の朝は副市長を代わりに国際イベントに出席させようと決心するほど不満を持っていたものと思われる。

 キム市長の当日不参加のハプニングは、映画祭の名前をめぐって蔚山​​市と蔚州郡が神経戦を繰り広げたことから始まった。蔚山市は予算10億ウォンを支援する条件で映画祭の名称に「嶺南アルプス」や「蔚山」を用いることを要求したが、蔚州郡は最後まで地域名を譲らなかった。

 蔚州郡がこのような独自の路線を進んで失ったのは、10億ウォンの予算だけではない。蔚山市は今年広域市昇格20周年を記念する「蔚山訪問の年」と銘打って巨大な広報マーケティング戦略を繰り広げたが、蔚州世界山岳映画祭の広報は、蔚州郡の役割だった。

 5日間の蔚州映画祭に集まった観衆は約6万人と映画祭事務局は推定した。昨年の第1回で事務局が明らかにした観衆は、5万3000人だった。しかし、イベント期間中に会場を往来した周辺関係者は、昨年に比べて会場が広く感じられるほど訪問者が少ないと口をそろえる。

 野花漫画フェスティバル、ツリークライミング、全国スポーツクライミング大会、ガンウォルジェで開かれた山上音楽祭「蔚州オデッセイ」など、家族単位やスポーツ愛好家が参加するプログラム会場は参加者でにぎわった。しかしながら映画祭の中心であるべき「映画上映館」周辺は寂しいほどで、映画祭は全国の映画ファンを集めるには限界を表わした。

 このような寂しい上映館の雰囲気は、無料で行われている映画チケットのずさんな運営システムと無関係ではなかった。当初映画祭事務局は、オンライン予約以外に観覧席の20%を現場で発券すると約束したが、開幕翌日になって突然上映日に関係なく事前予約することができるように方針を変え混乱を招いた。

 週末の上映時間に間に合うよう当日券を入手しようとしていた観光客は「売り切れ」という案内に失望して引き返した。臨時上映館3棟も含め4箇所の上映館では、「売り切れ」という案内とは異なり前売券をストックしておいて、会場が見つからない団体のために主催者側は冷や汗を流したという裏話もある。

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去る9月23日、蔚州世界山岳映画祭会場で特別講演をおこなうリック・リッジウェイ氏の様子。 蔚州世界山岳映画祭事務局提供

蔚州推進・神仏山ケーブルカー - 山岳映画祭との共存方法は・・・

 今回の映画祭で主催側が精魂込めたプログラムの中で欠かせないのは、今年初めて制定された「蔚州世界山岳文化賞」だった。受賞者は、7大陸最高峰を世界で初めて登頂した記録を保持し「地球の息子」という敬称を持っているアメリカのリック・リッジウェイ氏である。彼は会場で特別講演と特別展示会をおこない、蔚州地域「嶺南アルプス」と縁を結んだ。

しかし、登山家であり環境活動家に変身した彼には、蔚州郡が推進する「神仏山ケーブルカー」が不満だった。

 リック・リッジウェイ氏は記者会見で「山は野生そのままに保存しなければならない。そしてケーブルカーには反対する」と表明し、映画祭関係者たちを困惑させた。 彼は「山に登った時、野生が与える魔法を感じることができて自然から安らぎを受けることができる」 として 「車に乗って、駐車場に駐車をして、ケーブルカーに乗って展望台まで上がって、再びケーブルカーに乗って降りてくるのは優れた人間の姿ではない」と批判した。

 映画祭発足を先頭に立って主導してきた蔚州郡は、今後は映画祭運営主催を法人にして世界的山岳映画祭として発足させていくという立場だ。
 蔚州郡の方針通りならば、来年9月には第3回蔚州世界山岳映画祭は神仏山の頂上と連結されたケーブルカー駐車場の真下で開かれることになる。

 「自然との共存」をスローガンに掲げた蔚州世界山岳映画祭が、映画祭の存在理由と現実の環境の間で、どんなスタンスを取るかにより今後、名実共に世界山岳映画祭に発展するかどうかを分けるものと見られる。

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以上引用おわり

なにかと「世界的」なタイトル好きな韓国ですが、この蔚州世界山岳映画祭に賭ける意気込みはものすごいものがあります。
昨年の第1回のゲストとして韓国に招かれたのがラインホルト・メスナー、そして欧米ではその名が知られている山岳ジャーナリストBernadette Macdonaldを招いたところに私は韓国山岳界の「本気」を感じた次第。

チケットの問題は「ケンチャナヨ」な韓国社会ではまあご愛敬として、神仏山のケーブルカー問題は痛いところを突かれました。

 あの雪岳山でも経済効果を期待してロープウェイ建設計画が浮上、計画に反対する自然保護・登山関係者に逮捕者がでるほど反対運動が白熱していました。
 朴槿恵政権が終末を迎えたことによりロープウェイ建設も白紙に戻されましたが、最近になってゾンビのように再浮上しているようです。
 当該記事の神仏山ケーブルカー計画のように、経済効果を期待する賛成派と自然保護を訴える反対派との対立が続いているところもあります。計画はかなり推進されているようですが、各関係省庁の対立もあり、ケーブルカー建設が実現するかはまだ予断を許さない状況、といったところです。

第3回蔚州世界山岳映画祭が韓国のみならず世界的な山岳イベントとなりうるか、ケーブルカー建設計画という環境問題の行方にも注目したいと思います。

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一寸先は光

アメリカのL.L.ビーンがパンチの効いた広告をひねりだしました。

Portland ad agency shines with new L.L. Bean ‘invisible ink’ ad by Portland Press Herald 2017.9.23

ポートランドの広告代理店The Via Agency社が創りだした広告で、かのNew York Times紙に掲載された広告ですが、

Beanad

まず左側、紙面には『L.L. Bean,』、『Be an outsider, (野外に出よう)』 、『Bring this outside, (外に持ち出そう)』、『No, seriously. Take this outside (いや、ホントにこれを外に持ち出そう』 という単語しか読めません。

そして右側、ポラロイド写真と同様の仕組みからなる特殊インクで印刷された部分、光にあたると文字が浮かび出る、という仕組みになっています。これは「フォトクロミック」という、紫外線に反応するインクだそうです。
L.L.ビーンの製品には一切触れず、アウトドアに出かけることを奨励する宣伝文句で、室内に入ると文字はすぐ消失するようになっています。

この広告の趣旨は、
「私たちは誰もがアウトドア愛好家である」
「人々に(野外にでかける)行動をうながす」
という事です。
広告業界の機関誌Adweekでは絶賛されたとか。

前掲記事の最後のコメントでは、L.L.ビーンのマーケティング担当者はまだまだ何か企画しているらしいが内緒です、と締めくくっています。ちょいとL.L.ビーンの広告に注目ですな。

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『 Walls Are Meant For Climbing 』 壁は登るためにある。

『 Walls Are Meant For Climbing 』
壁は登るためにある。

North

アメリカのノースフェイス社が打ち出した、新キャンペーンのフレーズです。
賢明なクライマーの皆様お察しのとおり、これはトランプ大統領の政策「アメリカ・メキシコ国境に壁を建設する」や、大統領選に伴う「国民の分断」に対する強烈なアンチテーゼになっています。

Not THAT Wall. In New Campaign, North Face Says, 'Climb On' by mediapost 2017.8.16

以下、かなりテキトーな訳で引用開始
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 Wall は、昨年においては「激しい対立」を示す名詞でした。
 ノースフェイスの新しいキャンペーンは、何よりも「クライミング」することを望んでいます。 新たなキャンペーンのフレーズ「壁は登るためにある」は、スポーツがもつエリート主義のイメージを払拭し、通っているジムで自由にクライミングすることを推進します。

(中略)

 クライミングジムに集う都市部の若者(訳注:原文ではMillennials 2000年前後に生まれた世代をさす)の間で人気が高まっているロッククライミングは、依然としてマイナーなアクティビティです。
 新たなキャンペーンは、人々が「信頼とコミュニティの構築について、そして壁を乗り越えること」の対話を始めることを意味する、と同社は発表した。
 「壁は私たちを分断することを意味するものではなく、私たちを結び付けるものです。壁はクライミングのためのものです。」

 人々の多くは同意していない。 最近の世論調査によれば、多くのアメリカ人は、トランプ大統領による「メキシコとアメリカを分断する壁の建設」計画を嫌っているものの、いまだに支持を得ている。 最近のワシントンポスト/ ABCニュースの世論調査では、有権者の67%が壁に反対し、37%が賛成している。

 カリフォルニア州アラメダに本拠を置くノースフェイス社の広報担当者は、「そのキャンペーンは単に一つの問題よりも大きい意味合いをもつ」とマーケティング・デイリー紙にコメントしている。
「 『 Walls Are Meant For Climbing 』は、ヨーロッパ、中国、メキシコ、カナダで展開するグローバルキャンペーンとなります。 私たちの目標は、アウトドア愛好家として、クライマーとして、人間性の素晴らしさを信じる者として、政治体制や一個人に左右されず、社会を築き上げることについて人々に考えてほしいのです。」

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以上引用おわり

この記事を掲載した Mediapost は、マーケティングや広告専門の話題に特化したメディアです。
CBSやNBC、ニューヨークタイムスと関係をもっているところから、政治的には中道から左派寄りのメディアでしょうね。
記事には続きがありまして、「屋外でのクライミングがアメリカではまだまだマイナーなアクティビティ」であることが具体的な数字と共に示されているのですが、そんなニッチな世界からも拒絶されているトランプ大統領の政策。

私個人としては「意識高い系」パタゴニア社ではなく、我が愛するノースフェイス社 (過去の海外登山ではNF社のウェア使ってました) が政治的・・・というよりも人道的なメッセージをキャンペーンフレーズに込めたところは歓迎したいと思います。

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朴槿恵の首が飛び、登山用品店が儲かる

 日本のメディアでは反日反日と呼ばれて、私のような右寄りの人間にはその言動がワクワクな韓国の新大統領、ムン・ジェイン氏は登山好き。

 5月13日にはマークマン(韓国メディアにおける、大統領専属記者の通称)約60名を引き連れ、慰労を兼ねて北岳山にハイキング・・・・と、ここまでは中国の犬NHKや言論テロ組織朝日新聞もすでに報じているとおりです。

 当ブログの注目点は、ムン・ジェイン氏が以前から着用していた登山ウェアの人気が沸騰、メーカーが再販するという人気ぶりです。
 それだけにとどまらず、登山用品メーカーではムン・ジェイン氏の政策に合わせるように、非正規雇用者を正社員に昇格させるという動きにまで発展しています。

블랙야크가 '문재인 재킷'을 재출시한다 by ハフィントンポスト韓国版2017.5.17

To
専属記者たちと北岳山ハイキングを楽しむムン・ジェイン氏

Sum
日本のメディアは報じてませんが、この日青瓦台の食堂で記者たちと共にした昼食会のメニューはサムゲタンだったとか。

で、話題の大統領の登山ウェアですが、
Bg
韓国で話題沸騰のブラックヤク社「Bガーディアンジャケット」。
日本円で9800円の登山用ウインドブレーカー。
2012年前回の韓国大統領選挙活動当時から愛用していた事が知られ、

Mu3
奥様のキム・ジョンスク女史とおそろいで着用いしています。

 このBガーディアンジャケット、すでにブラックヤク社では廃版・製造終了していたウェアだったのですが、今回のムン・ジェイン氏当選にともなう話題化でブラックヤク社には問い合わせが殺到。
 5月17日、急遽ウェアの再販・3000着の限定販売を決定したものです。この再販に関して同社は「Bガーディアンジャケット」再販は利益向上のためのものではないとして、収益金の一割を重度障碍者の支援として寄付する予定。

 さらに同社のガン・テソン会長がムン・ジェイン氏の「政府機関の非正規雇用ゼロ運動」に合わせるように、ブラックヤク社の非正規雇用社員10名を正社員に昇格させることを公表。もっとも、この動きに関しては同社マーケティング責任者は「以前からの懸案事項で段階的移行を予定していたもの」としています。

Mun2
ムン・ジェイン氏はバリバリのクライマーというわけではありませんが、ネパールヒマラヤのトレッキングなども経験している登山愛好家。
上記画像は2004年2月、ネパールでトレッキングを楽しんでいるムン・ジェイン氏。このときは盧武鉉大統領(当時)の弾劾追訴の報を受け、行程半ばで急遽帰国したエピソードが韓国では知られています。
昨年6月に再度ネパールを訪問、トレッキングを楽しんでいます。
自身も「体力・健康管理の秘訣は登山」と言い切るムン・ジェイン氏。

新大統領の着用するウェアがここまで国民に支持されるってのは、韓国ならではの現象ですね。
日本では以前の国政選挙で、多くの大臣・元首相らが街頭演説で様々なアウトドアメーカーのウェアを着用していましたが、それで問い合わせが殺到したとか爆発的に売れたとか聞いたことありませんし、プーチン大統領がカナダグースの防寒ジャケットを愛用しているからといってロシア国内で売り上げ上昇なんて聞いたこともありません。

韓国大統領といえば

任期始め「日本とは未来志向で」 → 支持率低下 → 任期後半「反日!反日!」

という流れがお約束ですが、せっかく再販されたジャケット、近い将来、韓国国民のデモ隊に引き裂かれることのないよう願いたいものです。

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さあ、L.L.ビーンを買おう! by ドナルド・トランプ

先日書いた、L.L.ビーン創業者の孫リンダ・ビーン氏がトランプ大統領に過大な個人献金をしていたネタ。

アメリカでもローカルなニュースだったのですが、トランプ大統領がツイッターでリンダ氏を擁護した途端、ロイターはじめ世界各国のマスコミのネタになりました。

Trump urges people to 'buy L.L.Bean' amid boycott threat by MPRNEWS 2017.1.12

D1

『L・L・ビーンのリンダ・ビーン氏には多大な支援と勇気をいただき、感謝します。みんなはあなたをさらに応援するでしょう。皆さん.L.L.Beanを買おう』

NHKの国際ニュースでの話題と記憶してますが、大統領選挙の真っ最中、トランプ氏を支援するごく普通の市民の家に落書きされたという事件が報道された際、トランプ氏本人がその家に電話をかけ、

 大統領候補本人が応援の電話
 ↓
 家の人大感激
 ↓
 トランプ氏、家の子供にも直接電話で話しかける
 ↓
 家の人ますます大感激
 ↓
 家の人から口コミでさらにトランプ氏支援の輪がひろがる

という巧みな人心掌握術を展開していました。
自分の支援者で反対派に責められている者は、一般市民からセレブな人まできめ細かくフォローの手をまわすのは、ドナルド・トランプ氏の得意な戦術ですね。

でもまあ大統領という公人の立場にありながら特定の企業推しって、まずいでしょ普通。
当のL.L.ビーン社はだいぶ当惑しているようで・・・
アメリカのアウトドア産業、トランプ大統領には相当ひっかきまわされる予感がします。

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寄らば大樹の陰

おっぱい触ってたスケベ爺が大統領になりましたが、「大樹」かどうかは知りません。

 アメリカのL.L.ビーンの創業者の孫娘 Linda Bean氏がドナルド・トランプ氏を支援する団体に約6万ドルの献金をしていた事が発覚、このことにより反トランプ派団体からL.L.ビーン社が「ボイコットすべき企業」にリスト入りされ同社は対応に苦慮、メディアの話題になっています。

LL Bean on Defensive After Linda Bean's Political Donation by ABCnews 2017.1.10

Linda
渦中のリンダ・ビーン氏

問題になっているのは、連邦選挙管理委員会によって個人献金は5000ドルの制限枠が設けられてますが、それを遙かに超える6万ドルの献金を行っていたことです。

L.L.ビーン社自体はどっかのパタ何とか社と違い、創業ファミリー50人による経営委員は従業員も顧客も様々な政治見解をもつことを尊重していることを公式見解として強調しています。

もともと共和党支持者として知られているリンダ・ビーン氏、地元メイン州に幾つかの埠頭を所有、ロブスター養殖・販売産業にも深く関わっており、こちらのビジネスにも絡む献金ではないかともいわれています。

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 大統領選挙前、アメリカの4000社以上のメーカー・小売業者が集う Outdoor Industry Association が民主党の議員を後援している報道を読み、「これってヒラリー推しってことだよね?」と推測していたのですが、現実はおっぱい触ってたスケベ爺が大統領に当選したんでありんす。 いやいや、投票日当日は店を閉めてまで投票呼びかけていたパタゴニアの皆さんごくろうさん。

 成金爺が当選を決めた後も、オバマ大統領はインディアンクリーク含む国立公園でのクライミング認可、内務省長官のサリー・ジュエル女史は先住民のためパイプライン建設工事見直しと、環境政策に最後まで邁進していました。
 さてさて、「偉大なアメリカ」を標榜するトランプ大統領がどんな環境政策をとり、全米のアウトドアメーカー各社がどんな対応をするのか、とくと拝見させてもらいましょう。

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